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仮想通貨(暗号通貨)と投資ビジネスで一発逆転を狙う 平凡なサラリーマンのブログ

当ブログでは、誤解が多い仮想通貨(暗号通貨)を初心者でも分かるように基礎的なことから最新の情報まで解説し、仮想通貨(暗号通貨)の真実を お伝えしていきます。また、数ある投資ビジネスの中で「これは!」と思った厳選優良案件をご紹介していきます。

泉忠司 仮想通貨バイブル 完全保存版について⑥

 

【第3巻 仮想通貨(暗号通貨)のパイオニアの実践報告】

 

仮想通貨(暗号通貨)にいち早く可能性を見出し

日本で仮想通貨(暗号通貨)のパイオニアの

実践報告として2人の方が、

 

DVDに出演されていましたので

その内容をお伝えできる範囲で紹介します。

 

2014年にマウントゴックス社の破綻のニュース

がありました。

   

マウントゴックス社の破綻の真実

 

 

このニュースを聞いてほとんどの人が

仮想通貨(暗号通貨)は怪しい、危ないもの

という認識になりました。

 

勉強もせずに真実を調べもせずに

仮想通貨(暗号通貨)は危ない」という

短絡的な感情になったのは当時の私もそうでした。

 

しかし

仮想通貨バイブルのDVDに出演されている方は

 

「日本という1つの国だけで何十億円も集まるのは

 すごい、これは可能性がある!」

 

と感じたと言っていました。

 

同じニュースでも着目するポイントが違うだけで

こうも考え方が違ってくるのかということです。

 

もちろんその方は

このニュースで仮想通貨(暗号通貨)に興味を持ち、

 

現在まで仮想通貨(暗号通貨)に携わって

成功されています。

 

泉先生は

 

「日本のTVメディアや新聞雑誌などは

 大事な情報源ではあるが、

 視聴率や購買数を追い求めるあまり

 マイナスのニュースの方が視聴率が取れるため、

 またマイナスの記事の方が売れるため

 偏った報道をする傾向がある。」

 

とおっしゃっていました。

 

つまり

メディアは株式会社なので

利益を出さないといけないということや、

 

視聴率を出さないといけないということを

常に認識しておき、

 

過剰な報道や偏った報道をすることがあると

思っておくことが大事です。

 

真の情報を得るには

 

「勉強すること、そして自分の目で確かめること」

 

これをするかしないかで大きなチャンスを手にするか

しないかの分かれ目になるということです。

 

そして

仮想通貨(暗号通貨)のパイオニアの2人は

仮想通貨(暗号通貨)のすごさと可能性についても

話されていました。

 

お金の概念が変わってしまう仮想通貨(暗号通貨)

世界中で広がりをみせるなか、

 

この流れは止まることがないと感じている

日本の大手の銀行がフィンテック市場に

どんどん参入してきているということです。

 

フィンテックとは?

 

 

手数料が格安(数円~数十円)で

個人間での送金が可能なので、

 

直接やり取りされたら銀行がいらなくなるので

とても危機感をもっているのです。

 

現在の銀行の普通貯金の金利は大体0.001%位

高金利と言われるインターネット銀行でさえ

0.01~0.02%位の超低金利なので

預けていてもほとんど増えません。

 

また

送金手数料は100円~600円くらいかかり

この手数料は全て銀行の利益となっています。

 

仮想通貨(暗号通貨)での送金が慣れてくると

銀行を使用するのが本当に馬鹿らしくなります。

 

銀行に預けてもほとんど増えず

送金時には手数料がかかる銀行を

仮想通貨(暗号通貨)が脅かすのは目に見えています。

 

日本国内の送金市場をもし仮想通貨(暗号通貨)

取られてしまったら銀行は相当な痛手で

潰れていく銀行もたくさん出てくると思います。

 

したがって

銀行も後手ではもうダメなんだと思っていて

日本3大銀行の1つである三菱東京UFJ銀行などは

独自の仮想通貨(暗号通貨)を作成しています。

 

三菱東京UFJ銀行の独自仮想通貨(暗号通貨)について

 

 

日銀さえもフィンテックに参入すると

発表した位なので

この流れは誰にも止められないし止まらないでしょう。

 

 

 *日銀の「FinTechセンター」の設立について

 

昨今「FinTech」への注目が

一段と高まっている環境を踏まえ

日本銀行は決済機構局内に「FinTechセンター」を設立。

 

FinTechの動きが金融サービスの向上や

持続的成長に資するものとなるよう、

 

一段と取り組みを強化していく考えであり

今回のFinTechセンターの設立は

そうした取り組みの一環をなすもの。