仮想通貨(暗号通貨)は儲かるのか?②
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「仮想通貨(暗号通貨)って儲かるの?」
最近
仮想通貨(暗号通貨)関連のニュースや
記事などが増えてきたと思います。
仮想通貨(暗号通貨)バブルはもう目前でしょう。
周りがやり始めてからではすでに遅いので
いまがチャンスです。
流行する前に仕込んでおくことがベストな選択なのです。
仮想通貨(暗号通貨)は儲かるのか?
という質問は
以下のフィンテック関連のニュースを見て頂ければ
分かると思います。
(直近のフィンテック関連の国内ニュース)
・2016年、6月
三菱東京UFJ銀行が国内大手銀行では
初の独自の仮想通貨「MUFGコイン」を
2017年秋に発行すると発表。
三菱東京UFJ銀行が発行して管理し
1コイン=1円の固定として使用するため
現在の仮想通貨(暗号通貨)とは異なる方式。
つまり
投資対象にはならず、
あくまで
三菱東京UFJ銀行の本支店間での送金を
目的として作られた独自仮想通貨(暗号通貨)の模様。
・2016年、6月
みずほフィナンシャルグループと日本IBMが
仮想通貨(暗号通貨)活用へ共同で技術検証開始。
・2016年、7月
三菱東京UFJ銀行と世界最大の仮想通貨(暗号通貨)
の取引所を運営する米コインベースが
資本業務提携を正式発表。
・2016年、10月
財務省と金融庁が仮想通貨(暗号通貨)を取得時に
消費税課さないと決定。
これにより
現在の貨幣(通貨)と同じ位置づけに。
・2016年、10月
横浜銀行、住信SBIネット銀行などが
構築を検討するフィンテックの送金システム
「ブロックチェーン」に
三井住友信託銀行、りそな銀行などの38銀行が参加。
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『ブロックチェーン』
ブロックチェーンとは
Bitcoin(ビットコイン)を支える中核の技術として、
Bitcoin(ビットコイン)とともに生み出された
分散型ネットワーク技術で、
中央集権を置かずに信憑性のある合意に
到達する方法を可能にする技術です。
どういうことかというと
現在の銀行などは中央集権管理型と呼ばれ,
中央に位置している銀行がデータ(帳簿)を
管理して取引をしています。
一方
分散型ネットワーク技術であるブロックチェーンは、
中央に管理する企業や管理者を置かずに
全ユーザーみんなで監視しあうやり方です。
全ユーザーで監視するためには
全ユーザーが同じ帳簿を持っていて、
誰が誰にどれだけ送金したかなどのデータを共有して
不正がないように監視する方法です。
この分散型のシステムは
一つの場所に取引データを置かないようにするために、
世界中に点在するパソコンにデータを置くことで
不正や破壊ができないようになっています。
なぜなら
データを保持する世界中の全てのパソコンを
ハッキング、もしくは破壊しなければ、
ブロックチェーン技術は複製しながら
復活することができるからです。
そのため
従来のセキュリティーの1千~1万倍は
強固と言われる最新技術です。
今では
Bitcoin(ビットコイン)の核心的な技術である
ブロックチェーンを他分野にも
応用できないかと考えられ
金融や流通、契約等の分野で注目を集めています。
例えば
全国各地にある銀行のATMは高額な費用がかかり、
また
振り込め詐欺などの不正防止対策の費用も
莫大な金額がかかっているため、
ブロックチェーン技術を応用したら
かなりの費用節約になると期待されています。
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Bitcoin(ビットコイン)の基盤となる
ブロックチェーンの派生技術を
用いたプロジェクトが、
世界最大級の銀行9行の共同により
執り行われることが発表され、
プロジェクトに合意した銀行は
バークレイズ、UBS、コモンウェルス、BBVA、
ステート・ストリート、クレディ・スイス、
JPモルガン、RBS、ゴールドマン・サックスなどの
世界大手の銀行。
さらに
Bitcoin(ビットコイン)に参入している大企業は、
Google、マイクロソフト、アップル、IBM、サムスン、
ナスダック、楽天、NTT、サイバーエージェント、
リクルート、GMOなど
いろいろな大企業が既に参入しています。
日本では
仮想通貨(暗号通貨)の間違った報道をされているので
個人では怪しいとなっていますが、
法人(企業)で見てみると
名だたる大手が参入している現状です。
大企業や大手銀行の参入の現状をみれば
フィンテックの本命である仮想通貨(暗号通貨)は
とてつもない可能性を秘めていることがわかります。
よって
仮想通貨(暗号通貨)は儲かるのか?
と聞かれたら、
私は自信をもって
「儲かります!」
と答えます。
*もちろん、本物の仮想通貨(暗号通貨)が前提です。