仮想通貨(暗号通貨)と投資ビジネスで一発逆転を狙う 平凡なサラリーマンのブログ

当ブログでは、誤解が多い仮想通貨(暗号通貨)を初心者でも分かるように基礎的なことから最新の情報まで解説し、仮想通貨(暗号通貨)の真実を お伝えしていきます。また、数ある投資ビジネスの中で「これは!」と思った厳選優良案件をご紹介していきます。

仮想通貨(暗号通貨)は儲かるのか?②


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「仮想通貨(暗号通貨)って儲かるの?」

 

最近

仮想通貨(暗号通貨)関連のニュースや

記事などが増えてきたと思います。

 

仮想通貨(暗号通貨)バブルはもう目前でしょう。

 

周りがやり始めてからではすでに遅いので

いまがチャンスです。

 

流行する前に仕込んでおくことがベストな選択なのです。

 

仮想通貨(暗号通貨)は儲かるのか?

 

という質問は

以下のフィンテック関連のニュースを見て頂ければ

分かると思います。

 

 フィンテックとは?

 

 

 

(直近のフィンテック関連の国内ニュース)

 

 

・2016年、6月

三菱東京UFJ銀行が国内大手銀行では

初の独自の仮想通貨「MUFGコイン」

2017年秋に発行すると発表。

 

三菱東京UFJ銀行が発行して管理し

1コイン=1円の固定として使用するため

現在の仮想通貨(暗号通貨)とは異なる方式。

 

つまり

投資対象にはならず、

 

あくまで

三菱東京UFJ銀行の本支店間での送金を

目的として作られた独自仮想通貨(暗号通貨)の模様。

 

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・2016年、6月

みずほフィナンシャルグループ日本IBM

仮想通貨(暗号通貨)活用へ共同で技術検証開始。

 

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・2016年、7月

三菱東京UFJ銀行世界最大の仮想通貨(暗号通貨)

取引所を運営する米コインベース

資本業務提携を正式発表。

 

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・2016年、10月

財務省と金融庁が仮想通貨(暗号通貨)を取得時に

消費税課さないと決定。

 

これにより

現在の貨幣(通貨)と同じ位置づけに。

 

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・2016年、10月

 

横浜銀行住信SBIネット銀行などが

構築を検討するフィンテックの送金システム

「ブロックチェーン」

三井住友信託銀行りそな銀行などの38銀行が参加。

 

 

 

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『ブロックチェーン』

 

ブロックチェーンとは

Bitcoin(ビットコイン)を支える中核の技術として、

 

Bitcoin(ビットコイン)とともに生み出された

分散型ネットワーク技術で、

 

中央集権を置かずに信憑性のある合意に

到達する方法を可能にする技術です。

 

どういうことかというと

現在の銀行などは中央集権管理型と呼ばれ,

 

中央に位置している銀行がデータ(帳簿)を

管理して取引をしています。

 

一方

分散型ネットワーク技術であるブロックチェーンは、

 

中央に管理する企業や管理者を置かずに

全ユーザーみんなで監視しあうやり方です。

 

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全ユーザーで監視するためには

全ユーザーが同じ帳簿を持っていて、

 

誰が誰にどれだけ送金したかなどのデータを共有して

不正がないように監視する方法です。

 

この分散型のシステムは

一つの場所に取引データを置かないようにするために、

 

世界中に点在するパソコンにデータを置くことで

不正や破壊ができないようになっています。

 

なぜなら

データを保持する世界中の全てのパソコンを

ハッキング、もしくは破壊しなければ、

 

ブロックチェーン技術は複製しながら

復活することができるからです。

 

そのため

従来のセキュリティーの1千~1万倍は

強固と言われる最新技術です。

 

今では

Bitcoin(ビットコイン)の核心的な技術である

ブロックチェーンを他分野にも

応用できないかと考えられ

金融や流通、契約等の分野で注目を集めています。

 

例えば

全国各地にある銀行のATMは高額な費用がかかり、

 

また

振り込め詐欺などの不正防止対策の費用も

莫大な金額がかかっているため、

 

ブロックチェーン技術を応用したら

かなりの費用節約になると期待されています。

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Bitcoin(ビットコイン)の基盤となる

ブロックチェーンの派生技術を

用いたプロジェクトが、

 

世界最大級の銀行9行の共同により

執り行われることが発表され、

 

プロジェクトに合意した銀行は

バークレイズ、UBS、コモンウェルス、BBVA

ステート・ストリート、クレディ・スイス、

JPモルガン、RBS、ゴールドマン・サックスなどの

世界大手の銀行。

 

さらに

Bitcoin(ビットコイン)に参入している大企業は、

 

Google、マイクロソフト、アップル、IBMサムスン、

ナスダック、楽天、NTTサイバーエージェント

リクルート、GMOなど

いろいろな大企業が既に参入しています。

 

日本では

仮想通貨(暗号通貨)の間違った報道をされているので

個人では怪しいとなっていますが、

 

法人(企業)で見てみると

名だたる大手が参入している現状です。

 

大企業や大手銀行の参入の現状をみれば

フィンテックの本命である仮想通貨(暗号通貨)は

とてつもない可能性を秘めていることがわかります。

 

よって

仮想通貨(暗号通貨)は儲かるのか?

と聞かれたら、

 

私は自信をもって

 

「儲かります!」

 

と答えます。

 

 *もちろん、本物の仮想通貨(暗号通貨)が前提です。