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マイニングとは？ 仕組みと意味を解説！

『マイニング（採掘）』 

すべての取引データの整合性を取るためには

取引履歴の正確な記録、計算、検証をすることが

求められるため、

その整合性を取る作業は膨大な計算量が必要となり

コンピューターによる計算でしか実現できません。

この作業（計算）をマイニングといいます。

Bitcoin（ビットコイン）は管理する組織がないため

マイニングの作業をやってくれる

有志の力を借りています。
（世界中でマイニング作業が行われています）

その中で実際にマイニング作業をした有志の１人に

見返り（報酬）としてBitcoin（ビットコイン）が

支払われます。

マイニング作業を手伝って

Bitcoin（ビットコイン）全体が健全に運用されるように

がんばってくれたことへの報酬です。

この報酬は新たに発行された

Bitcoin（ビットコイン）によって支払われます。

つまり

通貨の新規発行がこのマイニング作業によって

起こるのです。

Bitcoin（ビットコイン）の新規発行は

このマイニング作業を通じてしか行われません。

そして

このマイニング作業の検証結果は不正がないか

確認のために全ユーザーに送られ検証されるのです。

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仮想通貨（暗号通貨）が日本で普及しない理由とは？

日本で仮想通貨（暗号通貨）が普及しない理由は

大まかに３つあります。

１つ目は

仮想通貨（暗号通貨）の必要性をあまり感じないから。

前回の記事でもお伝えした送金の手段を例にします。

日本では銀行で手続きをすれば

銀行口座から銀行口座へ手数料数百円位で

当日～１日で送金できます。

これは

日本では当たり前で常識ですが

世界では違います。

先進国であるアメリカでも

ニューヨークからサンフランシスコへ

お金を送金する時、

送金の日数は３～５日かかりまた

手数料は２～３千円もかかります。

先進国であるアメリカでこのような現状なので、

他の先進国や準先進国なども

アメリカと同じかもしくは

送金日数や手数料がもっとかかる国もあります。

発展途上国、開発途上国などの後進国は

言うまでもないですね。

日本は高度な送金システムがあるので

不便と感じる人が少なく仮想通貨（暗号通貨）の

必要性もあまり感じないということです。

＊仮想通貨（暗号通貨）を使えば

　銀行間の送金手数料も日数も不便（高い）と

　日本でも感じると思いますが・・・。

次に日本で普及しない２つ目の理由は

よくわからないものは

「怪しい」となる日本人の特性です。

実はわたしもそうでした。（笑）

でもこの考え方は違います。

よくわからないものは

まず勉強して理解するのです。

勉強して怪しいか怪しくないかを見極めるが正解です。

今では

仮想通貨（暗号通貨）の価値や将来性、必要性などを

勉強して知っているので、

日本に仮想通貨（暗号通貨）がもっと普及して

誰でも普通に使用する環境になれば

いいなと思っています。

３つ目は

マウントゴックス社が破たんして

社長が逮捕された事件です。

このことにより日本では

やっぱり仮想通貨（暗号通貨）は

怪しいとなってしまいました。

でも違うのです。

マウントゴックスはいち取引所なので

その１つの取引所が破綻しただけの話です。

どういうことかというと

たとえば国際線のある大きな空港などでは

お金を両替する両替所があります。

日本の空港だと

アメリカから来た人が空港にある両替所で

米ドルを日本円に両替します。

逆に日本から海外に行ったときは

その現地の空港で現地のお金に両替しますよね。

両替したことがある人は知っていると思いますが

両替所は１つではなくたくさん並んでいます。

これは

経営する企業や経営者が違うので

両替所もたくさん存在しているのです。

仮に

その中の１つの両替所が潰れたとして

そこで扱っていた日本円や米ドル、ユーロや

ポンドなどの通貨が全部怪しいとなりますか？

または

その他の両替所で同じように扱っている

日本円や米ドル、ユーロやポンドなどの通貨が

全部怪しいとなりますか？

日本ではこれと同じことを間違った報道をされて

仮想通貨（暗号通貨）は怪しいと

なっているのが現状です。

マウントゴックスも数ある取引所の中の

１つに過ぎません。

確かに

マウントゴックスは大手の取引所だったので

潰れた事件は日本でも取り上げられましたが、

これはマウントゴックス社の経営手腕の問題で

潰れただけで取り扱っていたBitcoin（ビットコイン）や

イーサリアム、リップルなどの仮想通貨（暗号通貨）は

怪しいとはなりません。

しかも

その社長が横領していたため逮捕されたので

大々的にマスコミに取り上げられることになりました。

マウントゴックス破綻の流れを説明すると

まず

Bitcoin（ビットコイン）の払い戻しの遅延が

発生しその事が報じられ、

その後

払い戻しを停止し

そして民事再生法を申請し経営破綻しました。

マウントゴックスにBitcoin（ビットコイン）を

預けていた人たちは１円も返ってこないと

いうことになったのです。

これにより

やっぱり仮想通貨（暗号通貨）は

危ないって思われました。

確かに

取引所に預けると破綻した時はリスクがあります。

なので

取引所に預けるのではなく、

ネット上の自分の財布（ウォレット）に

預けておいたほうが安心です。

（もちろん、私も自分のウォレットに預けています。）

マウントゴックス社の破綻＝仮想通貨（暗号通貨）は

怪しい・危ないと言っている人たちは、

勉強していないので全く的外れで

自分が間違っていることさえわかっていないのです。

日本で仮想通貨（暗号通貨）が

普及しない理由をまとめると

１、 必要性を感じないから

２、 分からないものは怪しいとなっている

３、 マウントゴックス社の破綻

仮想通貨（暗号通貨）のトップである

Bitcoin（ビットコイン）は

大手銀行や地方銀行からでも日本円として

引き出せますし、

Bitcoin（ビットコイン）で支払いができる店舗も

たくさん出てきています。

これから先

とても便利な仮想通貨（暗号通貨）は日本でも

確実に普及していくと思います。

ビットコイン 半減期とは？ ４年に１度の大イベント！

仮想通貨（暗号通貨）の価値はどうやって決まるのか？

仮想通貨（暗号通貨）の特徴の１つとして

通貨発行数量が始めから決まっていることです。

 ほとんどの仮想通貨（暗号通貨）に共通していえます。

現在の法定通貨のように

中央銀行がお金を発行して増やすなんてことは

できません。

後から発行することができないため、

『金』（ゴールド）みたいなイメージです。

世界中のゴールドを採掘しつくした時に

欲しい人がいたとすれば、

その時は

ゴールドを持っている誰かから

買うしかありません。

仮想通貨（暗号通貨）も同じで

元々の通貨発行数量が決まっているので、

欲しい人が増えれば増えるほど価値が上がり

欲しい人が少ないほど価値は下がります。

ちなみに

Bitcoin（ビットコイン）の通貨総量は

プログラムによって、

２，１００万Bitcoin（ビットコイン）まで

と決まっています。 

上記グラフのとおり、

約４年ごとに発行数量が半減していくように

発行スピードも決められています。

Bitcoin（ビットコイン）の半減期といいます。

 ------------------------------------------

『Bitcoin（ビットコイン）の半減期』

半減期とは、

Bitcoin（ビットコイン）のマイニング作業（採掘）の

報酬が半減するタイミングのことです。

最初のBitcoin（ビットコイン）半減期は

２０１２年１１月２９日で、

採掘報酬は５０BTCから２５BTCに半減しました。

２回目のBitcoin（ビットコイン）半減期は

２０１６年７月１０日で、

採掘報酬は２５BTCから１２．５BTCに半減しました。

このように約４年ごとに発行数量が半減していくように

最初からプログラミングされています。

なぜこのような仕組みになっているのか？

それは

発行数量のスピードを徐々に半減していくことによって、

Bitcoin（ビットコイン）の価格（価値）を上げる要素、

価格上昇を期待しているということです。

また

短期間で発行数量がドーンと

増えてしまうとインフレになってしまい、

Bitcoin（ビットコイン）の価値が急落してしまうので

そのような混乱を回避するためでもあります。

Bitcoin（ビットコイン）が年間を通して

変わらない需要があるにも関わらず、

供給のスピードが半減していくと

当然ながら新たな需要と供給のバランスが

 生まれるまでは価格が上昇する事が

単純な経済論理から推測できる。

------------------------------------------ 

マイニング（採掘）によって

新規に発行されるBitcoin（ビットコイン）ですが、

最初は大体１０分おきのマイニングにより発行され５０Bitcoin（ビットコイン）から始まり

４年後には２５Bitcoin（ビットコイン）、

さらに

４年後には１２．５Bitcoin（ビットコイン）と

半減していきます。

そこから計算すると

２１４０年に２，１００万Bitcoin（ビットコイン）に

達することになります。

２１４０年以降は新たにBitcoin（ビットコイン）は

誕生しないということです。

上限があることから、

Bitcoin（ビットコイン）は金とよく似ていると

言われる所以の一つでもあります。 

仮想通貨（暗号通貨）とは？② Bitcoin（ビットコイン）を例に解説！

仮想通貨（暗号通貨）とは？ Bitcoin（ビットコイン）を例に解説！

＊仮想通貨（暗号通貨）とは？Bitcoin（ビットコイン）を例に解説！の続きです。

 Bitcoin（ビットコイン）は

政府や中央銀行など特定の機関が管理しないため、

マイニングと呼ばれる承認作業で確認・検証され

 その結果を全ユーザーで監視できる仕組みです。

------------------------------------------

『マイニング（採掘）』

すべての取引データの整合性を取るためには、

取引履歴の正確な記録、計算、検証を

することが求められるため、

その整合性を取る作業は膨大な計算量が必要となり、

コンピューターによる計算でしか実現できません。

この作業（計算）をマイニングといいます。

Bitcoin（ビットコイン）は管理する組織がないため、

マイニングの作業をやってくれる

有志の力を借りています。

（世界中でマイニング作業が行われています）

 その中で実際にマイニング作業をした

有志の１人に見返り（報酬）として

Bitcoin（ビットコイン）が支払われます。

マイニング作業を手伝って

Bitcoin（ビットコイン）全体が健全に

運用されるようにがんばってくれたことへの

報酬ですね。

この報酬は

新たに発行されたBitcoin（ビットコイン）によって

支払われます。

つまり

通貨の新規発行がこのマイニング作業によって

起こるのです。

 Bitcoin（ビットコイン）の新規発行は

このマイニング作業を通じてしか行われません。

そして

このマイニング作業の検証結果は、

不正がないか確認のために

全ユーザーに送られ検証されるのです。

------------------------------------------

このマイニング作業により、

Bitcoin（ビットコイン）は安全性が確保されています。

残念ながら日本は世界の中でも

仮想通貨（暗号通貨）について遅れている国なので

国内で普及していないのが現状です。

しかし

仮想通貨（暗号通貨）に似たものは日本でも

日常的に使用されています。

それは

ビックカメラやヨドバシカメラなどの

ポイントカードです。

貯まったポイントで買い物ができますよね。

このポイントをお金として認めて

流通させているので

企業内通貨のようなものといえるでしょう。

また

Tポイントカード、TSUTAYAが発行している

カードもそうです。

しかも

Tポイントをお金の代わりに受け取ってくれる

企業や店舗はたくさんあります。

例えば

コンビニのファミリーマートなどは

貯まったTポイントで支払いが可能です。

このように日本は仮想通貨（暗号通貨）を

受け入れる土壌がすでに出来ているのです。

仮想通貨（暗号通貨）とは？ Bitcoin（ビットコイン）を例に解説！

いきなりですが、

『仮想通貨』（かそうつうか）

という名称は本当は違います。

世界標準の正しい言い方、

正式名称は『暗号通貨』（あんごうつうか）

といいます。

日本では一般的に

仮想通貨という名前で定着しているので、

正式な暗号通貨という言い方をしても

誰も分かりませんし、

また別の何かが出てきたと思われるので

定着している仮想通貨という言い方を

メディアも出版社も使用しています。

仮想通貨＝暗号通貨です。

そもそも

仮想通貨（暗号通貨）ってなんなのか？

現在、

世界で使用されている法定通貨といえば

米ドル、ユーロ、ポンド、円、元～などです。

当然

日本で使用されているお金は円。

この日本円を発行しているのは日本銀行です。

そして

日本政府が正しいお金として正式に認めているので

世界各国でも信用され日本円として流通しています。

一方

仮想通貨（暗号通貨）は政府も中央銀行も介在せず

特定の管理者も存在しない通貨になります。

「えっ？」

って思われたでしょう。

政府や中央銀行の後ろ盾も無い

通貨なんて信用できるのか？？？

しかし

実際に世界では仮想通貨（暗号通貨）が普及していて

実際に使用されています。

仮想通貨（暗号通貨）の中でも代表的なものといえば

Bitcoin（ビットコイン）ですが、

このBitcoin（ビットコイン）も管理している組織や

コントロールしている人は誰もいません。

じゃあ

どうやって信用されているのか？

仕組みを簡単に説明します。

Bitcoin（ビットコイン）は

全取引履歴が公開されていて誰が誰に

Bitcoin（ビットコイン）を

送金したか分かるようになっています。

しかも

この取引履歴は全てのユーザーが閲覧可能です。

その閲覧履歴を見れば

誰が誰にどれだけのBitcoin（ビットコイン）を

送金したか分かるようになっているのです。

Bitcoin（ビットコイン）のインターネット上の

財布（ウォレット）から送金するときは、

口座番号はランダムな文字列で暗号のようなものを

送ってやり取りするので、

誰のものなのかという特定はできないように

なっています。

 （例）

72di03328isff67e3l12c89dad50jc7fwa2l60vb1ud73l8b4c7s8

↑このような文字列を送ってやり取りします。

個人情報は載っていないので

誰のものかわからないようになっています。

全取引履歴を全ユーザーが確認できるので

誰かが不正なことをしてもすぐに分かってしまいます。

要するに

政府や中央銀行など特定の機関が管理しないため、

不正ができないように全ユーザーで

全取引履歴を相互に監視できるようにしようと

いう仕組みです。

（正確にいえば

　全ユーザーで監視しているのではなく

　マイニングと呼ばれる承認作業で確認・検証

　されています。）

（続き）

　　↓

仮想通貨（暗号通貨）とは？② Bitcoin（ビットコイン）を例に解説！